更新日:2020年10月14日  Version 1.0

立教大学社会学部

紺本彩名のページ






 

◆自己紹介

 紺本彩名です。神奈川県出身です。バドミントンのサークルに入っています。


 

◆興味関心分野

 今関心のある分野はソーシャル・キャピタル、格差意識などです。


 

◆趣味

 趣味はバドミントンをすること、お笑い番組を見ること、おいしい抹茶スイーツを探すことです


 

◆研究テーマ案

 社会関係資本が個人の地位達成に与える影響


◆仮説案

 <社会関係資本と地位達成>
   1-1 異なる世代の知人が多いほど、地位達成に有利
   1-2 同世代の知人が多いほど、地位達成に有利
   1-3 所属しているコミュニティの数が多いほど、地位達成に有利
   1-4 結びつきが強い集団に属していると、地位達成に有利
   1-5 結びつきが弱い集団に属していると、地位達成に有利
   1-6 親戚との付き合いが多いと、地位達成に有利

 <社会関係資本の階層性>
   2-1 上記の効果は、本人収入が少ないと弱くなる
   2-2 上記の効果は、本人収入が少ないと強くなる
   2-3 上記の効果に対して、本人収入は影響しない


 

◆研究テーマに関する文献リスト

   石黒格、2006、「県内若者の就労にパーソナル・ネットワークの多様性が与える影響」、『人文社会論叢. 社会科学篇』、16号、1−15。
   稲葉陽二・吉野諒三、2016、『ソーシャル・キャピタルの世界―学術的有効性・性格的含意と統計・解析手法の検証』、ミネルヴァ書房。
   稲葉陽二・藤原佳典、2013、『ソーシャル・キャピタルで解く社会的孤立―重層的予防策とソーシャルビジネスへの展望』、ミネルヴァ書房。
   井上彗真、2019、『若者支援の日英比較―社会関係資本の観点から』、晃洋書房。
   金澤悠介、2014、「社会関係資本から見た社会的孤立の構造」、辻竜平・佐藤嘉倫編『ソーシャルキャピタルと格差社会:幸福の計量社会学』、東京大学出版会、 137-52。
   金子勇、2007、「格差不安時代のコミュニティ社会学:ソーシャルキャピタルからの処方箋」、ミネルヴァ書房。
   鹿又伸夫、2017、「貧富の世代間再生産と地位達成過程」、『社会学評論』、68巻2号、283-299。
   桜井政成、2020、『コミュニティの幸福論―助け合うことの社会学』、明石書店。
   佐藤嘉倫、2018、『ソーシャル・キャピタルと社会―社会学における研究のフロンティア』、ミネルヴァ書房。
   辻泉、2016、「大学生たちのパーソナル・ネットワークの実態:2010年全国26大学調査から探る」、『大妻女子大学人間関係学部紀要』、18巻、125-139。
   内藤準、2017、「サポートネットワークの有効性に対する社会階層の効果:ネットワークと自由の分析」、『理論と方法』、32巻第1号、64-79。
   中尾啓子、2002、「社会関係的資源の保有と利用―就職におけるパーソナルネットワークの役割」、『総合都市研究』、第78号、81-93。
   堀有喜衣、2004、「無業の若者のソーシャル・ネットワークの実態と支援の課題」、『日本労働研究雑誌』、46(12)、38-38。
   松本直仁・前野隆司、2010、「どのような対人関係ネットワークが主観的幸福感に寄与するか?:JGSS-2003データに基づく対人関係ネットワーク構造に着目した分析」、『対人社会心理学研究』、10巻、155-161。
   山下倫実・坂田桐子、2008、「大学生におけるソーシャル・サポートと恋愛関係崩壊からの立ち直りとの関連」、『教育心理学研究』、56(1)、57-71。
   M.グラノウェダー著、渡辺深訳、1998、『転職:ネットワークとキャリアの研究』、ミネルヴァ書房。
   渡辺深、2014、『転職の社会学―人と仕事のソーシャル・ネットワーク』、ミネルヴァ書房。



 

◆学術論文の要約

 星敦士、2000、「階層帰属意識の判断基準と比較基準―準拠枠としてのネットワーク機能」、『社会学評論』、第51巻1号、120-135。

 本研究は、個人が階層帰属意識の判断を行う際に、どのような基準に基づいて判断するのか、また、どのような対象と比較して帰属階層を判断するのかという点について検証することを目的として、判断基準と比較基準に関する分析枠組みを設定し、1985年のGSSデータから計量的に検証した。
 分析結果から、個人は自身の社会経済的地位も判断基準とするが、それよりもどのような地位にあるネットワークをもっているかという自身の持つ関係的資源を重視することが明らかになった。一方、比較基準として社会全体ではなく身近な社会関係を想定するという要因は、分析の結果から相対的に弱いことを確認した。さらに、ネットワークの特性が準拠対象の階層帰属意識に対する効果を左右するかについても検証したが、ここで設定した構造要因による変化は見られなかった。
 日本では個人の地位によって説明できない帰属意識のずれ、すなわち客観的な地位と主観的な地位の不整合に対する説明が大きな課題とされてきた。本研究が対象としたのはアメリカにおける階層帰属意識であったが、個人が持つ社会関係にも注目することが、この点を解明する可能性を示唆しているといえる。








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