更新日:2020年12月28日  Version 1.0

立教大学社会学部

杉山佳名のページ






 

◆自己紹介

 杉山佳名です。よろしくお願いします。




 

◆興味関心分野

 今の興味は教育、社会保障です。


 

◆趣味

 私の趣味は映画を見ること、音楽を聴くこと、料理です。



 

自分の研究テーマに関する文献リスト

高橋均、2019、「想像力を拓く教育社会学」、東洋館出版社
多喜弘文、2020、「学校教育と不平等の比較社会学」、ミネルヴァ書房
中西啓喜、2017、「学力格差拡大の社会学的研究」、東信堂
中村高康、平沢和司、荒牧草平、中澤渉、2018、「教育と社会階層」、東京大学出版会
樋口美雄、萩原里紗、2017、「大学への教育投資と世代間所得移転」、勁草書房

伊集直 、2018、「スウェーデンにみる貧困の連鎖を断ち切るための政府の役割 (特集 貧困の連鎖は断ち切れるのか : 現状からの脱却のために)」『DIO : data information opinion : 連合総研レポート』第338号 14-17
岩田康之、2019、「国際比較にみる教育実習の日本的構造 (特集 教育実習 出会いと学びあい)」『教育 / 教育科学研究会 編』第880号 19-26
小田美季 、2020、「ドイツの貧困に関する議論 : 2017年から2019年に焦点をあてて」『日本社会事業大学研究紀要 = Study report of Japan College of Social Work : issues in social work / 研究紀要編集委員会 編』第66巻 97-109
小野恵子、2017、「米社会における格差の変容と2016年大統領選挙:白人高卒有権者に見る「バックラッシュ」とトランプ支持」『選挙研究 : 日本選挙学会年報 / 日本選挙学会 編』第33巻 41-57
川口俊明2020、「教育行政が有するデータを利用した教育格差の実態把握」『福岡教育大学紀要. 第4分冊, 教職科編 = Bulletin of University of Teacher Education Fukuoka. 福岡教育大学 編』第69号 17-25
川村千鶴子、2012、「移民政策の盲点と広がる学歴格差 : 未来を拓く多文化家族(グローバル化時代の教育と職業-移民の青少年におけるキャリア形成をめぐって,公開シンポジウムI,発表要旨)」『日本教育学会大曾研究発表要項』第71巻 254-255
中室牧子、松岡亮二、2020、「『教育格差』が格差社会を加速させる (ニッポン教育再生会議)」『文芸春秋』第98巻第4号 270-277
濱中淳子、2015、「大学院改革の隘路:批判の背後にある企業人の未経験」『高等教育研究 / 日本高等教育学会研究紀要編集委員会 編』第18巻 69-87
深見俊宗、2019、「日本の評価枠組みを考える : 国際比較の視点から (特集 教科学習の可能性)」『教育 / 教育科学研究会 編』第878号 46-52
八木眞由美、2017、「子どもの貧困をめぐる現状と教育行政の役割に関する一考察 : 貧困の連鎖を断ち切るための教育支援を中心に」『甲南大学教職教育センター年報・研究報告書』65-75
矢野円郁、2014、「『貧困観』から考える現代日本社会の貧困問題 : 貧困の連鎖を断ち切る教育の機会均等」『ヒューマンサイエンス / 神戸女学院大学大学院人間科学研究科 [編]』第17号 1-11

小林雅之、2007、「高等教育機会の格差と是正政策」、『教育社会学研究』、80 巻、101―125
小林雅之、2009、「授業料・奨学金政策の国際比較」、日本教育社会学会大会発表要旨集録
中村真也、2019、「諸外国の大学授業料と奨学金(第2版)」、国立国会図書館
加野宏正、越智康詞、2012、「新しい時代の教育社会学」、ミネルヴァ書房
柴野昌山、菊池城司、竹内洋、1992、「教育社会学」、有斐閣ブックス
中村文夫、2016、「子どもの貧困と公教育」、明石書店
耳塚寛明、2014、「教育格差の社会学」、有斐閣アルマ』

要約

日本の教育課題のひとつに子どもの貧困格差がある。子どもの貧困の要因として経済格差と学力格差があり、進学機会の格差や学歴格差を招いている。貧困にある子どもは将来も貧困から抜け出せないという傾向にあり、これが、教育上の課題となっている。特に、近年は、その再生産・固定化が進んでおり、一人ひとりの意欲を減退させ、社会の不安定化が生じてきている。現在の日本の子どもの相対的貧困率は13.7%で、子ども約7人に1人が貧困状況にある。このような社会状況を鑑み、「子どもの貧困対策の推進に関する法律」に基づいて、「子どもの貧困対策に関する大綱」が閣議決定され、貧困の世代間連鎖を断ち切るための手段の1つとして教育の支援に対する施策が提言された。そこでは学校が重要な役割を担うと位置づけられた。しかし、子どもの貧困問題に関しては、学校だけで対応することは非常に困難であることから、教育委員会や福祉関係機関と連携、協力して、情報を共有しておくことが必要になってくる。
八木眞由美、2017、「子どもの貧困をめぐる現状と教育行政の役割に関する一考察 : 貧困の連鎖を断ち切るための教育支援を中心に」『甲南大学教職教育センター年報・研究報告書』65-75

テーマ案

教育格差の国際比較

仮説案

1)日本の高等教育の高額な費用により進学をあきめる人がいることが教育の機会均等を妨げている。
2)貸与型の奨学金は格差を拡大させ、給付型の奨学金が貧困の連鎖を減らす。
3)高等教育の高額な費用により、低所得層の学生のみに親負担ではなく、本人負担が偏っているため、教育の公的負担を増やすことが重要になる。








College of Sociology, Rikkyo University
3-34-1 Nishi Ikebukuro, Toshima-ku, Tokyo 171-8501 JAPAN

E-mail xxxxx rikkyo.ac jp


****立教大学社会学部 村瀬ゼミのページへ ****

****立教大学社会学部のページへ ****

****立教大学のページへ ****