更新日:2021 年 12 月 30 日  Version 1.0

立教大学社会学部

齋藤隼輝のページ






 

◆自己紹介

 齋藤隼輝です。サークルはBEETLEテニスサークルに所属し、練習長を担っています。
よろしくお願いします。

 

◆興味関心分野

 日本社会の少子高齢化・晩婚化の現状もあり、家族社会学や婚姻状況の規定要因等。また新型コロナウィルス禍がもたらした雇用への影響にも興味があります。


 

◆趣味

 私の趣味は、食、食を目的とした旅行、映画音楽鑑賞(ジョンウィリアムズなど)です。特にテニスは2歳から継続してるのでとても好きです。


◆研究テーマ案

 「結婚観の規定要因」
 ・少子高齢化が進む中で、未婚率の上昇や晩婚化の進展は、出生率の低下を促進  し、少子化の進展を促していると考える。
   ・未婚/晩婚化の進展要因を、結婚観の規定要因から分析することを目的とする。


◆仮説

 ・離婚への問題認識が高い人は、男女ともに否定的結婚観を持っている
 ・子どもの影響で親の自由が失われると危惧する人は、男女ともに否定的結婚観を持つ
 ・子どもを経済的な負担と考える人は、男女ともに否定的結婚観を持つ
 ・年老いた親の世話と子どもの役割を結び付ける人は、男女ともに肯定的結婚観を持つ
 ・少子化問題に興味がある人は、男女ともに肯定的結婚観を持つ
 

自分の研究テーマに関する文献リスト

 【結婚観の規定要因】
・井梅由美子(2019) 「大学生の結婚観、および子育て観について」
・山内星子/伊藤大幸(2008) 「両親の夫婦関係が青年の結婚観に及ぼす影響」
・竹原健二/三砂ちづる(2006)「結婚観尺度の作成」。
・谷岡一郎・仁田道夫、岩井紀子(2008)「日本人の意識と行動」。
・公益財団法人ハイライフ研究所(2019)「都市生活者意識調査2019、分析偏」。
・公益財団法人ハイライフ研究所(2019)「都市生活者意識調査2019、データ偏」。
・篠原さやか(2009)「日本における結婚観の変化―JGSS累積データ2000-2010を用いた分析」
・安藏伸治(2004)「少子社会の結婚-JGSS-2000,JGSS-2001,およびJGSS-2002を用いて-」
・野崎祐子(2007)「雇用不安時代における女性の高学歴化と結婚タイミング-JGSSデータによる検証-」
・筒井淳也(2008)「日本における配偶者選択方法の決定要因」

 【新型コロナ蔓延拡大が雇用形態にもたらす影響と今後の展望】
・濱口桂一郎、2021、「新春特集 新型コロナウイルス感染症と雇用問題」、『労働法令通信』、第2576号、2-6、労働法令。
・石塚秀雄、2020、「コロナ禍とEU、仏独の雇用問題対応策」、『いのちとくらし研究所報』、第71・72号、101-105、非営利・協同総合研究所いの ちとくらし。
・川田恵介、2021、「COVID-19下の雇用創出 : マッチング関数を用いた考察 (新型コロナと経済)」、『経済セミナー = The keizai seminar (717) 』、第717号、53-58、日本評論社。
・川田恵介、2021、「新型コロナ・ウイルスが雇用に与える影響」、『日本労働研究雑誌』、第4号、2-7、労働政策研究・研修機構。
・小島大徳、2021、「新型コロナ(COVID-19)不況下における企業経営支援政策 : 雇用調整助成金と経営革新等支援機関を中心に」、『神奈川大学国 際経営論集』、第61号、1-5、神奈川大学経営学部。
・溝上憲文、2020、「コロナ禍で露見した外国人労働者の雇用問題」、『賃金事情』、第2817号、21-25、産労総合研究所。
・内閣府経済社会総合研究所、2007、「アンケート調査・団塊世代退職の雇用への影響」、『財形貯蓄と資産活用の総合情報誌』、第36号、38-41、 財産形成リサーチセンター。
・岡田俊宏、2021、「コロナ禍と日本の労働問題」、『月刊自治研 / 自治研中央推進委員会 編』、第739号、18-25、自治労サービス。
・リクルートリクルートワークス研究所、2021、「どのような人材の需給バランスが予想されているのか」、『Works』、第1号、 14-16 、リクルートリクルートワークス研究所。
・堤健造、2021、「コロナ禍における雇用対策の現状と課題」、『調査と情報』、第1134号、1-14、国立国会図書館調査及び立法考査局。
・脇田滋、2021、「コロナ禍と働き方 : 雇用危機をどう乗り越えるか」、『労働法律旬報』、第1982号、7-16、旬報社。
・山下眞弘、2019、「経営判断との関係で高年齢者雇用問題を考える 定年制と高年齢有期再雇用者の労働条件」、『ビジネス法務』、第9号、98-103 、中央経済社。
・山崎憲、2021、「コロナ禍のアメリカの労働運動の三つの方向」、『DIO : data information opinion : 連合総研レポート : 資料・情報・意見』 、第2号、11-14、連合総合生活開発研究所。
・ヨーリオス コントーニス、2021、「コロナ禍におけるスウェーデンが実施した雇用・経済対策」、『日本労働研究雑誌』、第4号、25-28、労働政 策研究・研修機構。










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