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資料の調べ方(図書館職員にお聞きするのが一番です)
図書・雑誌検索
立教大学図書館 → 立教大学OPAC
雑誌論文検索(古稀記念論文集等を検索するよい方法はまだありません)
国会国会図書館 → NDL-OPAC
NDL-OPACで論文検索 → 立教大学OPACで雑誌検索
立教大学にない場合 Nacsis Webcat
判例
立教大学図書館 → オンラインデータベース → 判例・法令 →「D1-Law.com」又は「TKCローライブラリー」(恐らく学外のパソコンからは利用できません)
裁判所 → 判例情報、から検索
条文は講義ノートに移動しました。
立教大学関連
立教V-Campus
サイバーラーニング
立教スタイル 復活?
立教大学法学部
立教大学ビジネスロー研究所
日本
関税等不服審査会
国税庁
国税庁 タックスアンサー 例えば、サラリーマンでも給与以外の所得が年間20万円以上ある人は申告しなければならない、といったことが分かります。|National Tax Agency JAPAN
国税庁動画チャンネル
国税不服審判所
国税不服審判所 公表裁決事例集
財務省
財務省:新着情報・メールマガジン配信サービス
財務省 フィナンシャル・レビュー 主に経済学の方の論文が載りますが、租税法の方の論文も時々載ります。
税制調査会
税務大学校
税務大学校講本 教科書を買う余裕がない場合でも、こちらでかなりの程度勉強できます。
速報税理
法令データ提供システム
法令翻訳データ(内閣官房)
国際税務の福袋
知的財産研究所Institute of Intellectual Property
東京大学OPAC
日本公認会計士協会
日本税務研究センター
日本税理士会連合会
魅力人ネット 役立つ税務情報等
租税条約等は講義ノートに移動しました。
増井良啓ブログ
アメリカ
Basic Legal Citation (Cornell): Citationの作法について
Department of Treasury 日本でいえば財務省に相当します
E-Commerce Tax News by David Hardesty
IRS Internal Revenue Service 日本でいえば国税庁に相当します
JCT Joint Committee on Taxation 議会の委員会です
ProQuest 海外雑誌記事検索(?)
SSRN Social Science Research Network
taxhistory@TaxAnalysts
カナダ
CanLII カナダの判例など
ドイツ
ドイツ基本法 Bundestag連邦議会のページより
GrEStG (Grunderwerbsteuergesetz) 不動産取得税法
フィンランド
FINLEX フィンランドの判例など
その他
ちなみに、私はこのホームページを全て手書きで作成しています。ホームページ作成に当たって主に次のサイトを参照しました。
初めてのホームページ講座
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