★★大学院統計分析村瀬洋一

更新日：2017年01月18日　　Version 5.0

立教大学大学院　量的分析法のページ

データ分析法の解説

大学院社会学専攻　「量的分析法」

立教大学　村瀬　洋一

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社会構造の測定　－とくに職業分類
　社会調査とその他の調査は何が違うだろうか。社会調査では、性別や年齢だけでなく、学歴や職業を正確に把握することが重要である。しかし職業と言っても、ホワイトカラーとブルーカラーに大きく２分する事も可能だし、数百の分類に分けることもできる。以下の「職業の４次元」を理解することは、とても重要である。
　とくに職業分類や産業分類の理解は重要である。日本には、国勢調査の職業分類とは別に、労働省や総務省（旧行政管理庁）の職業分類がある。国際標準職業分類も存在する。日本の調査では、国勢調査の分類が、全国サンプルの結果と比較可能で使いやすいだろう。

　金融業、サービス業などの回答が職業だろうか。銀行勤務でも、事務員やガードマンもいれば、コンピューターの操作をする人もいる。また、的確に調査しないと、多くの人が専門職と答えるが、大卒以上の資格を持たない職は、ふつうは専門職と分類しない。機械修理の熟練工などを的確に分類することは、以外に難しい。また、管理職とは何かという定義も、調査によってまちまちでは問題である。社会調査においては、職業だけでなく、地域の都市度、産業構造、学歴などの社会的分布を正確に把握することが、きわめて重要なのである。なお産業分類は、従業先の組織の分類であり、人がやっている仕事の分類ではない。以下に、職業の４次元だけは解説しておく。

　
職業の４次元　　安田三郎・原純輔．1982．『社会調査ハンドブック　第３版』p.87より

　職業が社会調査において重要である理由は、職業が社会的地位と役割を表すからである。職業には貴賤がないが、職業について調査することは重要である。なぜならば、高収入の職とそうでない職が存在するし、時代によって人気がある職とそうでない職もある。また、社会的影響力の違いもあり、巨大な現代社会の中で役割分業を行っている。これらを正確に把握するためには、職業を狭義にとらえるだけでは不十分であり、以下の４次元を調査し、これらを総合する必要がある。

1)産業　　　－従業先の企業の分野。金融業、製造業など
2)従業先の規模　　－大企業かどうかは、日本では極めて重要
3)狭義の職業（本人の仕事内容）　　－本人自身が何をやっているか
4)従業上の地位　　－自営業か、常時雇用か、臨時雇用（パート、アルバイト、派遣社員など）

　これらの他に、役職、つまり係長、課長、部長などの組織内の職位も測定することが多い。通常、日本では、課長以上を管理職とする。しかし実際に本人がやっている仕事が、管理よりも、他の仕事が多い場合は、管理職ではなく、各自の職業コードをつける。例えば、飲食店の店長といいつつ、本人が料理もやっている場合は、管理職とは言えない。このため、社会調査データを処理する場合、まず管理職について、プログラム上で職業コードを修正した上で、職業分類を作ることが多い。具体的な考え方を理解するためには、原・海野『社会調査演習　第２版』のコウディングの章などを、よく読むこと。