ホーム 履修者の皆さんへ 参考文献の紹介 FUレポート
レポート作成 文献表記

中間レポート 出席・欠席の扱い 授業資料スライド 読解と視聴資料 FUレポート提出者 ネットワーク組織論 官僚制組織とは何か レポート作成 文献表記 バックナンバー

1.   レポート作成方法

1.1.    書き出しで構成紹介・要約

e.g.「このレポートは,…に関する…を行う.1」で…を行い,2」で…を指摘し,…,最後に…を述べる.」

∴最初の数行で,内容・構成を要約.

1.2. 各論点の整理

(1)    ナンバーリング

(2)    ヘッドライン(見出し)

1.3.   出典・出所の明記

  • 引用文献,引用・参照個所は,必ず,その出典・出所を明記する.

1.4.   作成のプロセス

(1)    関連資料の収集,ノートの作成.

   e.g.キーワード検索のデータ・ベース化.

(2)    一回目の下書き(a first draft)の作成.

(3)    数回の書き直し( second, third, fourth, and fifth draft…)の作成

(4)    ファイルとして保存し,データ・ベース化.

1.5.   タイトル

(1) 初めに「仮のタイトル」(仮題)をつけ,最後に「タイトル」を決定する.

(2) レポートの内容を簡潔に表し,かつ読み手の興味を引き付けること

1.6.   図表

(1)    必要最小限:本文との無意味な重複を避ける.

(2)    図・表のナンバーリング:

e.g. 一連番号をつけ,「図1 「表1」のようにし,必ず,単位・出所を明記する.

2. レポートの評価基準

2.1.   論理的一貫性

(1)    レポートを構成する複数の命題や主張の間に論理矛盾があってはならない;

(2)    レポート全体としての論理構成があること.

2.2.   根拠付

  • それぞれの命題や主張は,根拠づけられていなければならない.

2.3.   オリジナリティ

  • 内容は独創的であることが望ましい.

  • オリジナリティの確立のプロセス

(1)    複数の文献,関連資料から要素抽出し,独自の視点から再構成,

(2)    文献:素材としての利用,

(3)    先行業績の整理と独自の論述の展開.

3. 参考文献,引用・参照箇所の表記方法

3.1.   単行本の場合

  • 本文中に,括弧をつけ,(著者名,出版年:頁数)を引用個所の直後に挿入し,論文末に「参考文献リスト」(bibliography)をつける.

  •   引用文献・参照箇所の表記では,英数字は,すべて半角とする.

e.g. …社会とは何か,社会とは,「複数の人々のあいだに持続的な相互行為と集積のあることによって社会関係のシステムが形成されており,彼らによって内と外とを区別する共属感情が共有されている状態」(富永, 1986:35)として定義されている.

(レポート末→)参考文献

富永 健一,1986,『社会学原理』岩波書店.

3.2. 二つの引用のケース

(1) そのまま引用:「3.1」の「e.g.」のように,どのように記述されているか,書かれている通り,そのまま正確に引用;

(2) 要約して引用:一字一句引用の必要性がなく,原文をわかりやすく要約して記述.

e.g.…すなわち社会は,a.持続的な相互行為と集積,b.社会関係のシステムの形成,c.共属感情,これらの条件が充足され成立する(富永, 1986:35).…….

参考文献(レポート末)

富永 健一,1986,『社会学原理』岩波書店.

 

3.3.   雑誌論文・文献中の一つの章の場合

e.g. 本文中…(高野, 1992:159).

(レポート末→)参考文献

松下幸之助,1992,「私の履歴書 松下幸之助」,日本経済新聞社編,『私の履歴書 経済人1』,日本経済新聞社,pp.157-255(←収録ページ数).

3.4   共著の場合

e.g. 本文中…(Hall and Whitemore, 1976:24).….

(レポート末→)参考文献

Hall, K.R. and J.K.Whitemore,1976. Exploration in Early Southeast Asian History: The Origins of Southeast Asian Statecraft. Ann Arbor : University of Michigan.

3.5.   Webサイトからの引用参照した場合

  • URLを引用・参照箇所の直後に明記

       e.g. …本文中…(https://junbunsha.stores.jp/).

  • 文献ではないので,参考文献リストに掲載する必要はありません.

 

[ ホーム ]

この Web サイトの運営に関する質問は,  murakami273@rikkyo.ac.jp までEメールで発信してください.
Copyright (C) 2007 「比較組織論」@立教大学経営学部
担当: 村上綱実(Kohjitsu MURAKAMI) 立教大学大学院 21世紀社会デザイン・ 経営学研究科兼任講師
( 公益財団法人) 政治経済研究所 主任研究員 
最終更新日 : 2015/05/16